以前の記事では新興国株に投資しない理由を書きました。
これは新興国の成長やマーケットをあまり信じていないというのが大きな理由ですが、ではなぜ先進国株式ではなく主に米国株に投資しているのかを書いてみたいと思います。
現在、確定拠出年金の絡みでMSCI コクサイに連動するインデックスファンドも購入していますが主な投資対象はS&P500に連動する米国株式インデックスです。
「米国一国への集中投資は危険」
「歴史を見ればどんな国も必ず衰退するので米国一強時代もいつかは終わる」
などとしたり顔で言われることは多いのですがそれでも米株インデックスを選択する理由があります。
それは米国一強時代はもうしばらく続くだろうと予想しているからです。
この"しばらく"というのが重要なのですがそもそも投資を行う場合、いつかは利確または損切りをする必要があります。(株は売らずに配当金だけもらい続けるという人もいると思いますが…)
一度に全て売却なのか定率で売却なのかなど色々あるとは思いますが将来的には"利益が出ている"という前提で投資していますし今はガチホしていてもいつかは売却していくわけです。
なので米国一強時代があと50年も100年も続く必要はなくてせいぜい20年か30年でも米国経済が今のように成長を続ければ十分なリターンは得られると思っています。
仮に世界一位の座から転落してもそこでいきなり市場が終了するというわけでもありません。
中国やインドに追い抜かれてGDP世界二位や三位になったとしても一定程度の経済成長は続けていくはずなので自分が長期的に期待するリターン程度は得られるのではないかと考えています。
いくら新興国は人口も増えて経済成長著しいとはいえ自国でスマートフォンを作れる国すらほとんど登場しない状況を見ると先進国の影響力が低下する可能性は低いと思われます。
新興国も国民が豊かになれば最新の家電や自動車、ブランド物の衣服やアクセサリーを手に入れたくなりますし、日用品にもある程度のブランドを求めることになるでしょう。
それらを支える基盤技術はそのほとんどをアメリカを始めとした先進国が保有しているので結局輸入に頼るしかありません。
まるで旧世界の植民地政策が形を変えて残っているかのようですね。
以前から「20xx年には中国が米国を追い抜く」と言われていたりするのですが今のところ追い抜く気配は感じられないです。
最近出されたレポートでは保守的な予測であっても2035年までに中国が米国のGDPを上回ることはないとされました。

2036年以降も米中の差が逆転する可能性は低そうです。
旺盛な自社株買いや配当などの株主還元に力を入れているところも重要です。
S&P500構成企業の2021年の自社株買いは実に0.88兆ドルとなりました。
現在のS&P500全体の時価総額が約35兆ドルなので2.5%の自社株買いが行われたことになります。
配当と合わせると株主還元率は4%以上になり、これほど株主還元に力を入れている国はアメリカ以外には無いでしょう。
ということで米国株インデックスに力を入れている理由をつらつらと書きましたが、いざ蓋を開けてみればオルカンのほうが良かったとかそもそも株式投資なんかしないほうが良かったとなる可能性もありますので5年後、10年後にどうなっているのか楽しみにしておこうと思います。
これは新興国の成長やマーケットをあまり信じていないというのが大きな理由ですが、ではなぜ先進国株式ではなく主に米国株に投資しているのかを書いてみたいと思います。
現在、確定拠出年金の絡みでMSCI コクサイに連動するインデックスファンドも購入していますが主な投資対象はS&P500に連動する米国株式インデックスです。
「米国一国への集中投資は危険」
「歴史を見ればどんな国も必ず衰退するので米国一強時代もいつかは終わる」
などとしたり顔で言われることは多いのですがそれでも米株インデックスを選択する理由があります。
それは米国一強時代はもうしばらく続くだろうと予想しているからです。
この"しばらく"というのが重要なのですがそもそも投資を行う場合、いつかは利確または損切りをする必要があります。(株は売らずに配当金だけもらい続けるという人もいると思いますが…)
一度に全て売却なのか定率で売却なのかなど色々あるとは思いますが将来的には"利益が出ている"という前提で投資していますし今はガチホしていてもいつかは売却していくわけです。
なので米国一強時代があと50年も100年も続く必要はなくてせいぜい20年か30年でも米国経済が今のように成長を続ければ十分なリターンは得られると思っています。
仮に世界一位の座から転落してもそこでいきなり市場が終了するというわけでもありません。
中国やインドに追い抜かれてGDP世界二位や三位になったとしても一定程度の経済成長は続けていくはずなので自分が長期的に期待するリターン程度は得られるのではないかと考えています。
いくら新興国は人口も増えて経済成長著しいとはいえ自国でスマートフォンを作れる国すらほとんど登場しない状況を見ると先進国の影響力が低下する可能性は低いと思われます。
新興国も国民が豊かになれば最新の家電や自動車、ブランド物の衣服やアクセサリーを手に入れたくなりますし、日用品にもある程度のブランドを求めることになるでしょう。
それらを支える基盤技術はそのほとんどをアメリカを始めとした先進国が保有しているので結局輸入に頼るしかありません。
まるで旧世界の植民地政策が形を変えて残っているかのようですね。
以前から「20xx年には中国が米国を追い抜く」と言われていたりするのですが今のところ追い抜く気配は感じられないです。
最近出されたレポートでは保守的な予測であっても2035年までに中国が米国のGDPを上回ることはないとされました。

2036年以降も米中の差が逆転する可能性は低そうです。
旺盛な自社株買いや配当などの株主還元に力を入れているところも重要です。
S&P500構成企業の2021年の自社株買いは実に0.88兆ドルとなりました。
現在のS&P500全体の時価総額が約35兆ドルなので2.5%の自社株買いが行われたことになります。
配当と合わせると株主還元率は4%以上になり、これほど株主還元に力を入れている国はアメリカ以外には無いでしょう。
ということで米国株インデックスに力を入れている理由をつらつらと書きましたが、いざ蓋を開けてみればオルカンのほうが良かったとかそもそも株式投資なんかしないほうが良かったとなる可能性もありますので5年後、10年後にどうなっているのか楽しみにしておこうと思います。
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